バレンタイン・デーについて③
- カテゴリ：日記
- 2026/02/13 04:04:20
・20世紀終盤から2000年代以降
日本のチョコレートの年間消費量の2割程度が、2月14日に消費されると言われるほどの国民的行事となっており、2000年代以降は後述のように多様化している。
女性が男性にチョコレートを贈ると同時に愛の告白をするといった主要目的以外にも、すでに交際中の恋人や、結婚している夫妻、子供同士でも行われるようになり、憧れの男性・女性に贈るケースや、上司や同僚、ただの友人などの恋愛感情を伴わない相手にもチョコレートを贈る「義理チョコ」という習慣が定着しているが、義理チョコは1990年代後半以降衰退傾向にあり、2000年代後半から2010年代前半においてもその傾向は継続している。
また、女性が女性へチョコレートを贈る「友チョコ」の動きが2000年代初旬より広まってきてバレンタイン市場・商戦を支える存在となっており、特に2000年代後半以降、友チョコの市場規模は拡大傾向となっている。
バレンタインデーにおけるチョコの売上停滞に危機感を抱いた関連業界の企業において、友チョコを重視したキャンペーンを行ったり、男性が女性にチョコレートを贈る「逆チョコ」といった様々な展開で消費活性化を図っている。逆チョコは特に森永製菓が積極的に展開しており、1960年と同じく2000年代後半以降も大々的なキャンペーンを行っていて、逆チョコ仕様の「逆ダース」を期間限定発売するなど力を入れている。この時期はチョコレート販売店舗で特設会場が設けられたり、商品の種類が多様化するため、その試食を目当てにしたり、輸入品や高級品のように店頭在庫が珍しいものを自らのために買い求める「自分チョコ」を行う者も2000年代以降増えている。
上記のような習慣について日本人自身が抱く感想はさまざまである。近年では意識調査も行われている。#意識調査を参照。
世界最大の恋愛・結婚マッチングサイト「マッチ・ドットコム ジャパン株式会社」は、2009年2月5日のプレスリリースにて「2月14日に愛のないチョコレートを形式的に贈答する『義理チョコ』をマッチ・ドットコム社内での配布禁止令」を発表した。
なお、2010年頃より、日本の花業界（主に花小売店）が「フラワーバレンタイン推進委員会」を結成し、バレンタインデーを「男性から女性に花を贈る日」として定着させようとする動きが起こっている。2012年2月には「初代Mr.フラワーバレンタイン」として、元サッカー日本代表の三浦知良選手（横浜FC、2012年当時）が選出され話題を呼んだ。
2012年には、愛知県内の中学校で、バレンタインデーでのチョコのやりとりが「校則違反」とされ、クラブ活動が活動停止となった事例もある。愛知県教育委員会などへは、保護者などから抗議の投書が多数寄せられており、また、有識者や教育関係者からは、配慮不足との声が多数出ている。その一方で、バレンタインは環境型セクハラに該当するため、禁止するのが妥当とする意見も近年では専門家から出されている。
バレンタインデーの市場規模は2017年以降、縮小傾向にある[34]。2020年は前年比4％の増加が見られたが、2021年は前年比20％減の1050億円に留まる見通しである。
2019年末より発生した新型コロナウイルス感染症の流行は、バレンタインデーの在り方にも影響を与えた。 たとえば、プロバスケットボールチーム千葉ジェッツふなばしは感染防止の観点から2020年10月より飲食物の差し入れを禁止しており、2021年のバレンタインデーの際にはTwitter上で再度周知した。また、ゲーム会社スクウェア・エニックスは2020年12月より在宅勤務制度を本格化しており、緊急事態宣言が解除されていない中でのチョコレートの受け取りが難しいとの理由から、飲食物を贈らないでほしいと呼びかけた。
・意識調査
スマートアンサーが2016年に行った調査では、年代を問わず男性の過半数はチョコレートをもらえていないが、チョコレートを受け取った男性の大半がホワイトデーをお返しをしているという結果となった。
義理チョコについては、20代30代の男性は好意的な意見が多く見られるが、年代が上がるにつれ義理チョコに対する不快感を強く持つ男性が多くなる。これは、配偶者がいる男性までも他人の女性にプレゼントをすることを強要されているためであり、その分の金銭を、妻や子供に対するサービスに費やしたいと考えている男性にとっても、非常に人気がない。中には義務的なイベントを無理矢理作り出して、強制的に義理チョコを買わせるのは「非人道的な卑劣な商法である」といった痛烈な批判もある。
また、労働法の専門家によると、職場内におけるバレンタインデー・ホワイトデー・おごりの強要は『環境型セクシャルハラスメント』の温床とされており、危険性を指摘する声もある。性別を理由に一定の義務を課し、本人の意に反する行為を強要するわけであるから、環境型セクシャルハラスメントにあたる。しかも、女性のみならず男性も被害者になるセクシャルハラスメントである。
2006年2月にマクロミル社によって調査が行なわれ、全国の10代〜30代の1,030名の女性から回答を得た『バレンタインデーに関する調査』では、「日頃の感謝の気持ちを表す機会」が69%、次いで「コミュニケーションの円滑化」（49%）、「楽しい年中行事」（32%）という回答結果であった。反対に「義務的なイベント」と回答した人は23%に留まっており、義理チョコに対してポジティブなイメージを持っている人が多いという結果となった。
しかし2007年2月、同社による20歳以上39歳以下の会社員女性515名から回答を得た『バレンタインデーに関する調査』では「会社での義理チョコのやりとり、あった方がいい」が26%、「ない方がいい」が74%と、否定的なイメージがあり、調査年齢層の年齢が上がるほど、否定的傾向が顕著に強くなる調査結果となった。
2018年（平成30年）2月1日、日本経済新聞に『日本は、義理チョコをやめよう』と全面広告が掲載された。ゴディバ・ジャパンのシュシャン社長は「あげる人にとって楽しいバレンタインデーかどうか、それが最も重要なこと。義務感や形式や慣習からではなく、もっと自由に、感謝や愛情を表現する日として楽しんでいただきたい。」とコメントした。
2021年1月にインテージ社が行った調査では、本命チョコを用意すると答えた女性は7.7%に留まり、前年と比べて急減した。一方、自分のためにチョコを用意する女性は24.6％となり、前年と比べて増加した。
バレンタインデーにセクハラ・パワハラに近い感情を持つ人も出てきている。
