徹底して国家ぐるみでやっている韓国の反日教育
- カテゴリ:30代以上
- 2016/08/30 00:17:38
徹底して国家ぐるみでやっている韓国の反日教育の事は
日本では既に解りきった事だろう。
其れは正に「韓国 反日教育」でググって見れば解る事で在る。
其処で今回は一つのエピソードを載せよう。
=========
韓国「反日」の現実
目の当たりにした反日教育の徹底ぶり
略
その男、K氏は韓国の商社(どうも財閥系商社のS社ではないかと推測)の元東京駐在員で日本に7年住んでいたという。現在ソウル在住の51歳。偶々故郷の母親に会いに来て私に遭遇したわけである。日本語は相当な水準であり語彙も豊富である。日本のひと昔の猛烈サラリーマンを彷彿とさせるタイプだ。私が退職して何の後ろ盾もなく一人で個人旅行しているので気兼ねなく対日批判ができると思ったのか、K氏が長年にわたって培ってきたと思われる反日歴史観を滔々と披瀝する。
略
例えば「最近の安倍の言動をどう思うか」と聞かれて「あまりニュースに関心がないので」と逃げようとすると「あなたほどの知識人がニュースを見ていないわけがない。新聞くらい読んでいるでしょう? 産経新聞ですか?」と畳み込んでくる。産経新聞は韓国では右翼の代表と見なされているので地雷を踏まないように「いやいや読売ですよ」とうっかり答えてしまった。K氏は大喜びで「読売新聞とは貴方はやはり相当右寄りですね」と攻めてくる。そもそも一国の天皇や宰相を「裕仁」「安倍」と呼び捨てにすることに不快感を覚えるが我慢していると「日本人の悪いところは問題を直視しないことですよ」と説教してくる。
http://wedge.ismedia.jp/articles/-/5613?page=4
=========
↑詰り普通に多くの韓国人があの「偽の従軍慰安婦の証言」を鵜呑みに
しており、真実を知らされず執拗なまでに金と謝罪を要求してくると
言う韓国の徹底した国家ぐるみの難癖カツアゲ人格が植え付けられている。
日米韓軍事訓練で事前に決められていたにも関わらず
日米韓合同訓練で韓国側が入港を拒否して計画していた
補給が得られないと言う事が起きて居ます。
↑此れも調べれば出て来るでしょう。
其れだけでは無く未だに2016年も自衛隊の入港を拒否しています。
此の現実を踏まえてもまだ政府は韓国とオリンピックの協力等と
言う様な事を言いだしたのですか!?
IOCには韓国がやっている反日教育の実態と過去に
日本にどんな事をやったのかをきちんと知らせるべきですよ。
其れなら韓国に反日教育を止める様に先にIOCは言って
正しい従軍慰安婦の歴史を韓国民に伝える様に言って
更に竹島を日本に返す様に言ってから
日韓は協力できるかを話し合ったらとすべきですよ。
更にワールドカップで日本が韓国に貸したお金を
先ず返す様に言うべきでしょう。
日本もきちんと出来ないと言って行くべきです。
東京オリンピックのお金さえ足りないと今から
言っている時に何をしようと言うのですか!?
そんな金が在るのなら、老朽化したインフラを一日も早く整備して
最低限の災害対策をしたらどうなんですか!?
更に韓国と通貨スワップ協定等日本国民が納得するわけがないでしょう。
更に韓国と日本の与野党議員の関係は利権。
所謂バックマージと言ういわくつきの金のやり取りが在る。
韓国世論もこっちの反日糞左翼の世論誘導にも
日本国民の税金に吸い付くダニが大勢いる訳。
そんな物に日本国民の税金を私の子供を預ける時代から
孫の保育園を捜す時代まで待期児童を作って置きながら
ほおっておいてバックマージ目当ての金を謝罪だの保証だのと
世論を作ってやり続けていたと言う訳。
更に老朽化したインフラもほおっりぱなしだし、
災害対策も捨て置かれた。
北海道は夕張はあっさりと破綻させるし
平成15年もえりも線を始め大きな被害が出ているのに
中々復旧がされなかった。
元々台風が来ない北海道だが一度来たら
甚大な被害が起きて
更に貧しくて中々復旧がされないと言う特徴がある。
普段からインフラ整備は後回しにされている。
そんな中でも沖縄には膨大な補助金が行きつづけてきた。
此れも日本を守る為と日本だけで現実に日本を守れないの
だから、我慢に我慢を北海道はして来た。
だが、もう我慢の限界だよ。
河川敷も更に土砂災害の可能性のある場所など
そこいらじゅうに在ってほおって置かれている。
元々広範囲に置いて管理する人数が少ない。
其れでも明治以降、沢山の藩から反強制的に
屯田兵と言う名前を与えられて開拓を明治政府に
命令された。
正に「北の零年」の世界が道内のあちこちに点在させられて
明治政府の管理のもとに開拓士として原野を開墾
して来た。
其れも日本の為の言う思いは熱かった。
沖縄の反日裏切り行為は許せる範囲を超えている。
更に他国にバックマージの為に日本国民の税金を
出す等、考えられない。