日本の政治が独裁制の色を帯び始めたのは、平成という元号から変わったあと、
万緑党なる政党が政権獲得に至ってからだ。

現在、衆参両議院の万緑党党員の割合は、どちらも７割かそれ以上となっている。

その状態が続いたある時、日本は国連を脱退し、
直後に新資源が発見されたことを報告した。

新資源の研究は秘密裏に行われていたようで、
今後、多岐にわたる分野、バイオテクノロジーや軍事で応用するとのことだった。

世界で約２００の国が加盟していた国連を抜け、
禁止されていたバイオテクノロジーや、
憲法を書き換えた上での軍備は世界を敵に回すことに等しかった。

新資源の詳細は明らかにされていなかったが、
日本の動きから推測する限り、多方面で巨大な力を持っているに違いなかった。

日本の外交関係や輸出入の範囲は次第に縮小されていき、
詳細不明の新資源を原動力に鎖国に向かいつつあった。

【未成年者強化法】が可決されたのは今から１カ月ほど前。

内容は、抽選で選ばれた１２歳から１８歳の男女１万人に加えて、
参加を自ら希望した者が、年に一度の【強化期間】内に
他の参加者を殺害していくというもの。

生き残った千人には５０００万円の賞金と、
多くの科学を使って新資源を活かした、
脳搭載のインプットコンピュータが授与される。

広告を見る限り、これまでの研究によって出来たそれらとは出来が違い、
コード等が身体から、はみ出すことがない。

希望によっては授与されたコンピュータを活かせる、
身体のサイボーグ化も可能ということだった。

ちなみに強化期間内、参加者全ては生き残っている人数を知ることが出来ず、
一般市民と参加者を見分けられるゴーグルと、
３万円の入ったキャッシュカードのみ渡される。

武器として、火器や護身具が使用できず、
各々がそれ以外の適当な物を武器として装備でき、購入も許される。

強化期間中に参加者による被害を受けた商店や施設に対しては、
証拠となる写真や動画があれば一律に国が補償をする。

少子化が進む日本でこのようなことを行う政府には
国民を少数精鋭にするという狙いがあった。